今後のETF｜

世界で最初のETFが登場してから20年以上が経過しています。

 

日本においても2001年に本格的にETFが取引される
ようになってから10数年が経っています。

 

その間、紆余曲折を経ながらも銘柄数や市場規模を
拡大していったETFは、現在では全世界で残高が
100兆円を超え、世界の証券市場で重要な地位を
占めつつあります。

 

ETFは今後どのような道筋をたどるのでしょうか。

 

ETFは現在、指数連動型の金融商品として高い地位を得ています。
これはパッシブファンドと呼ばれますが、指数を上回る運用益を追求する
アクティブファンドと違って、基本的には一つの指数に対して一つの
ファンドがあれば十分だと考えることができます。

 

そのため、今までのETFは新しい指数を考えてそれに対応する
ETFを他社よりも早く設立することで投資家のニーズを確保
するという陣取り合戦のような手法で大きくなってきました。

 

しかし、現在では考えられる指数はほとんど使い尽くされて
しまい、新しいETF銘柄を考えることが難しくなっています。

 

 

これほど勢いのあるETFですが世界では解散する事態も

 

実際に、世界ではニーズの少ないETFが解散する事態も増えています。

 

そのため、これからのETFは新しい商品戦略や
顧客獲得戦略を模索することになると思われます。

 

その戦略として、指数を上回る収益を目指すアクティブファンドの
拡充や確定拠出年金市場への進出が考えられています。

 

日本の市場においては、2011年ごろには長引く不景気のため海外投資家が
資金を引き揚げ、ETFの市場も2006年に2.67兆円の売買高だったものが
2010年には2.45兆円と減少したこともありました。

 

しかし、現在では月間売買高が2兆円を超えるなど、大幅に拡大しており、
銀行預金の低金利とも相まって今後も伸びていくものと考えられます。

 

 

日本でも飽和状態にならない？

 

ただ、日本においてもゆくゆくは前述の指数の飽和状態が
訪れると思われ、近い将来転機が訪れることが考えられます。

 

しかし、ETFの認知度は高まることはあっても低くなることは
あり得ないと思われ、長期的にはETFのニーズは高まって
いくでしょう。

 

今後、新しい商品戦略や販売手法が開発されることが
期待されます。